株式

2023.04.13

デイトレードとは|買ったらその日のうちに売る。売ったらその日のうちに買い戻す

  • facebook
  • twitter
  • LINE

デイトレードと聞くと、チャートを出したスクリーンを何台も並べ、一日中画面に張り付くトレーダーを想像する方もいらっしゃると思いますが、デイトレードはたくさんのチャートを比較して一日中取引をすることだけではありません。一日の値動きの中で売買をするデイトレードについて、解説していきます。

デイトレ = デイトレード = デイトレーディング

デイトレードとは

デイトレードとは、一日の値動きの中で売買をする取引の手法です。取引をしたその日のうちに反対売買を行います。つまり、購入した株は売却し、売却した株は買い戻し、「ポジションを持ちこさない取引手法」とも表現します。
一日の値動き、つまり株価の変動の中で繰り返して取引をすることで、利益を重ねていきます。利益が出ずに損失が生じていても反対売買を行い、取引を完了してしまうのが一般的です。

デイトレード以外の取引手法

反対売買を行うと大きな損失が出てしまうと分かっている場合は、デイトレードにこだわりすぎず、取引期間を延長して柔軟に対応することも可能です。以下にデイトレード以外の取引手法をご紹介します。
1.    スイングトレード

スイングトレードとは、購入した株式を数日から数週間の短期間保有する取引手法です。長期的な保有を目的とせず、テクニカル指標やチャートの分析に基づいて設定した保有期間内に利益が出れば反対売買を行います。


2.    中長期トレード

中長期トレードとは、購入した株式を数カ月以上、長い場合は数十年単位で保有する取引手法です。短期間の値動きではなく、企業の事業内容や業績に基づき、成長が期待できると判断した株式に投資をします。

デイトレードを始める前に確認

一日という短い期間で売買差益を狙う取引手法ですが、逆に損失も大きくなるリスクがあるのは想像がつきますよね。デイトレードを始める前に、デイトレードを始められる準備が備わっているか確認してみましょう。

1. なるべく自分に有利な証券会社の口座を活用

✓    手数料の安い証券会社を選んでいますか

一日に何度も取引を行うので、取引手数料を抑えるために安いプランや定額プランを提供している証券概会社を選び、取引金額や条件によっては、手数料無料のネット証券もあるので探してみではどうでしょうか

✓    証券会社の接続先を確認していますか

証券取引所より呼値(注文金額)の幅が小さく(より良い価格での取引の可能性があります)、取引所の取引時間外でも取引が可能なPTS(私設取引システム)に接続しているかどうかを確認してみてはどうでしょうか

2. 株式投資の経験と知識

✓    株式投資に必要な知識が付いてきたと感じますか

✓    株価は日々上下することに、慣れてきましたか

✓    保有している株式や投資したい株式の企業について自分でも調べましたか

✓    流動性とボラティリティのある株式を探せますか

         流動性:取引量が多く、売買がしやすい
        ボラティリティ:一日の価格変動幅が大きく売買差益を得やすい

3. 自分のリスク許容度に応じた利益・損失の確定ラインの設定

✓    指値注文の発注で利益・損失ラインを設定していますか
   「100円以下になったら買う」「100円以上になったら売る」など

✓    逆指値注文の発注で利益・損失ラインを設定していますか
   「100円以上になったら買う」「100円以下になったら売る」など

4. 反対売買を行わず、ポジションを持ち越したい場合

✓    翌営業日以降により良い価格で反対売買を行い、損失を減らすことができるのか判断できますか

✓    株式市場に影響を与える政治・経済イベントやリスクを認識していますか

デイトレードとは、一日の値動きの中で取引する手法

デイトレードとは、取引をしたその日のうちに反対売買を行い、取引を完結する取引手法です。一日の値動きの中で売買を繰り返し、最後の取引は購入した株の売却、あるいは売却した株の買い戻しで終わります。

一日中スクリーンに張り付いて、利益が出ずに損失が生じていても強制的に反対売買を行い、取引を完了してしまう義務はありません。(ここでは手数料や信用取引に係る費用は考慮していません。)損失が出てしまう日があっても、自分が定めた期間で利益が出ていればいいと考えてスイングトレードや中長期トレードも組み合わせてデイトレードを行う方もいます。

デイトレードの定義に縛られず、他の取引手法とあわせて自分のリスク許容度とルールの中で柔軟に活用してみて下さい。

本記事に掲載されている全ての情報は、2022年3月30日時点の情報に基づきます。

RELATED

>